眼底読影とは？遠隔画像診断支援サービスのメリットとデメリットを紹介
眼底読影とは
眼底検査とは目の奥にある眼底とよばれる部分の一部をカメラで撮影し、網膜や視神経、血管などを調べる検査です。
この検査によって得られた画像を眼科医が専門的に解析し、視覚にかかわる異常や疾患の兆候を見つけることが目的となります。
網膜は私たちがものを見るために重要な役割を果たす組織であり、網膜の出血や変性といった異常は重大な所見とされます。
また、糖尿病網膜症や加齢黄斑変性、緑内障といった失明につながる可能性のある疾患を早期に発見し、その進行具合を評価することも眼底検査の重要な役割です。
さらに眼底にある動脈を観察することで、高血圧性の変化や動脈硬化の進行状況を確認することもでき、全身の健康状態の把握にも役立ちます。
眼底読影の課題
眼底読影は、さまざまな疾患を早期に発見できる重要な検査である一方、2008年に特定健診の必須項目から外れ、現在は法定外項目に位置付けられています。
標準的な健康診断には含まれておらず、検査は任意項目として扱われています。
眼底検査は目の健康を守るために大切な検査であるにも関わらず、眼底画像の専門的な解析を行える読影医が常駐する医療機関は少なく、特に地域の小規模病院やクリニックでは眼科専門医が確保しづらい状況にあります。
眼底画像の読影を放射線科医が読影する場合もありますが、眼科の臨床医としての経験がない場合は臨床に即した所見にならない可能性があります。
また、眼底読影を外部に委託する場合は、委託先が限られていることや、画像データのセキュリティ管理、体制の構築などが課題となっています。
眼底の遠隔画像診断支援サービスのメリット・デメリット
メリット
読影の精度向上
眼科医による読影が難しい医療機関でも、遠隔画像診断支援サービスを依頼することにより専門的な知識をもつ眼科医の診断を受けることができるようになり、読影の精度の向上が期待できます。
眼底検査の診断では微細な変化を識別することが大変重要です。
毛細血管の変化や小さな出血、視神経や黄斑部のわずかな変化などは、糖尿病網膜症や緑内障など失明にもつながる大きな病気の初期症状である可能性があり、健康診断で初めて病気が発覚することも少なくありません。
早期に病気を発見し治療を開始することができれば患者さんの健康に大きく貢献することができるでしょう。
また、医療機関で眼科医が読影できる体制の医療機関でも、遠隔読影を利用することで医師の負担を軽減し院内業務に注力できる助けになり、併用する場合は医療機関内の眼科医と遠隔読影医による二重のチェックが可能になり更に診断の精度が高まるでしょう。
医療機関内での診断体制が強化されると言えます。
医療機関のコスト軽減
医療機関内で眼科専門医の確保するには、給与だけでなく、各種福利厚生や設備投資も必要で、そのコストは施設にとって大きな財政的負担となります。
一方、遠隔読影サービスでは、依頼ごとの費用が事前に明確に分かるため、予算を立てやすく、院内で専門医を常駐させる場合と比較して、コストパフォーマンスが良好であることが多いといえます。
その他眼底に限らず遠隔画像診断支援サービスを利用し依頼するメリットについての関連記事はこちら
関連記事：検診を遠隔読影支援サービスで行うメリット、対応できる検診の種類や事例を紹介 ｜ YKR Medical Labo | 『新たな遠隔読影領域を創出する』
デメリット
イニシャルコストの発生
医療機関のコスト軽減を実現することは可能です。
一方で、初期費用や月額費用等があることも事実です。
例えば、PACSサーバーとの接続費用やレポートシステムとの連携費用、初期設定費用があげられます。
また、読影依頼がない期間にも月額基本料金等が発生します。
そのため、依頼件数の少ない医療機関にとっては、一件あたりの読影費用で換算すると少し割高に感じてしまうかもしれません。
データセキュリティのリスク
受診者の眼底画像や個人情報を外部に送信するため、データ漏洩のリスクが発生します。
遠隔画像診断のためにインフラやデータ管理がしっかりしていない場合、セキュリティ上の問題が生じる可能性があるため、医療機関は信頼できるプロバイダサービスの選定や適切なセキュリティ対策が必要です。
今後の眼底検査需要に対する遠隔画像診断支援サービスの利用
現在高齢化が進む一方で、健康寿命を延ばす意識が高まっており、健康診断や人間ドッグの受診者数も増加傾向にあります。
そのため眼底画像の読影は時間と専門的な知識を要するため検査数の増加に伴い医師の負担も増すことが予想されます。
眼底検査において専門医が常駐してない場合、非常勤医師が読影を行うことが一般的ですが、その場合納期が安定せず報告書の作成に遅れが生じる可能性があります。
眼科専門医が常駐している医療機関においても、院内業務の多様化のため医師に過度の負担がかかるようになり、勤務医にとって読影業務は困難になってきている現状があります。
読影業務は医師の業務の中では外注できる数少ない業務の一つであるため、読影業務を外部委託する医療機関も増加しています。
また、遠隔画像診断支援サービスでは、専門的な知識をもつ眼科医に読影を依頼することが可能であり、読影精度の向上に大いに貢献できるといえるでしょう。
関連記事：遠隔画像診断支援サービスとは？管理加算や施設基準について解説
遠隔画像診断支援サービスならYKR medical laboにご相談ください
弊社では眼底検査の読影を多く受けております。
各医療機関ごとに読影チームを構成し読影支援を行いますので所見のばらつきを防ぐことができます。
また、現在医療機関で利用している所見コード/判定基準等そのままの内容で読影可能です。
読影内容の擦り合わせ等、お気軽にご相談下さい。
当サービスの導入実績について、詳細はこちらからご確認いただけます
読影医による遠隔読影事例の一覧 – YKR Medical Labo | 『新たな遠隔読影領域を創出する』
まとめ
眼底画像の遠隔読影サービスは、専門医が不足する地域や小規模医療機関にとって、診断の質向上と効率的な運用を可能にする手段です。
これにより糖尿病網膜症や緑内障などの早期発見が促進され、受診者に高水準なケアを提供できます。
導入コストや月額料金の負担はあるものの、院内に専門医を配置する場合と比べ、予算管理がしやすく、長期的なコスト削減も見込めます。
適切なセキュリティ対策を施すことで、データ漏洩リスクも軽減することができます。
遠隔画像診断支援サービス依頼の不安を解消する充実のサービスをご紹介！
YKRメディカルラボの特徴
- 眼科専門医による読影
- 一件当たりの読影料金は業界最安値
- データセンターはOracle社の国内サーバーを使用
- VPNを構築し、画像情報は匿名化/暗号化されます
遠隔画像診断の導入をお考えの際には、ぜひ一度「YKRメディカルラボ」へご相談ください。
監修者紹介
監修者
眼科専門医 伊藤 裕紀
略歴
2015年 名古屋大学医学部医学科卒業
2018年 名古屋大学医学部附属病院 眼科医員
2019年 江南厚生病院 眼科医師
2022年 中部ろうさい病院 眼科医師
2024年 田辺眼科クリニック 眼科医師
所属学会: 日本眼科学会
認定資格: 眼科専門医
検診の遠隔読影で医療機関が得られるメリットとは？
検診における遠隔読影とは？
遠隔読影の基本概念
遠隔読影とは、医療機関で撮影された放射線画像（X線、CT、MRIなど）を地理的に離れた場所にいる専門の放射線科医が読影・診断する仕組みです。
インターネットを介してデータを送信し、専門家による迅速かつ正確な診断を提供します。
遠隔読影のメリット
遠隔読影には多くのメリットがあります。
まず、地方や小規模な医療機関でも専門的な診断が受けられるため、医療の効率性が向上します。
また、自院で常勤の放射線科医を雇う必要がなくなるため、コストの削減にもつなるのです。
さらに、迅速な対応が可能となり、遅滞なく進めることができます。
遠隔読影は医療の質と効率を大幅に向上させる手段として非常に有効です。
遠隔読影のデメリット
遠隔読影にはいくつかのデメリットも存在します。
まず、インターネット接続の障害が診断の遅延を招く可能性があり、通信トラブルのリスクがあります。
また、データの取り扱いにおけるセキュリティが存在し、プライバシーの問題が懸念が生じる可能性も指摘されているのです。
さらに、遠隔読影では読影医が患者の詳細な病歴や背景情報にアクセスできない場合があり、診断の精度に影響を及ぼす可能性があります。
このように遠隔読影には技術的および運用上の課題があります。
遠隔読影システムの導入方法
遠隔読影を導入する際には以下の機器や設備が必要です。
導入に際し、必要な機器について
高性能PCとモニター
遠隔読影を効率的に行うためには、高解像度の画像を鮮明に表示できる高性能なPCとモニターが不可欠です。
これにより、細部までしっかりと確認することができ、正確な診断が可能となります。
セキュアなインターネット接続
患者の医療データを送受信するためには、高速かつ安定したインターネット接続が必要です。
さらに、セキュリティ対策が施された接続であることが重要です。
暗号化技術を使用してデータを保護し、不正アクセスやデータ漏洩のリスクを最小限に抑える必要があります。
専用ソフトウェア
画像管理と読影を行うための専用ソフトウェアが必要です。
このソフトウェアは、画像データの取り込み、保存、表示、共有を効率的に行う機能を備えており、放射線科医が正確に診断を行うための重要なサポートとなります。
遠隔読影の導入手順
１，ニーズの確認
自院の診療ニーズを把握することで、適切な遠隔読影サービスを選定します。
具体的には、どの部位の画像診断が最も必要であり、どの程度の読影量が見込まれるかを明確にするのです。
また、遠隔読影を導入することで期待される効果や利点も検討し、それに基づいてサービス提供者を選定します。
２，契約と連携
読影サービス提供会社との契約を行います。
この際には、サービス内容や料金体系、サポート体制などについて詳細な情報を入手し、契約内容を明確にします。
セキュリティやデータ保護に関する要件についても確認し、施設の希望条件と相違ないか確認することも必要です。
３，機器の設置
高性能PC、モニター、セキュアなインターネット接続環境、専用ソフトウェアなど、必要な機器を設置します。
ネットワーク環境を整備するには、安定性とセキュリティを確保するために適切なネットワーク設定とファイアウォールの設置を行います。
また、機器の正しい設置と接続を確認し、トラブルが発生しないように留意することが重要です。
関連記事：読影医とは？放射線科医との違いや不足している現状について解説
遠隔読影の料金体系
料金体系は診療か、健診かでモダリティに大きく金額差があります。
今回は健診をメインに説明いたします。
特に健診・検診の料金を記載している遠隔画像診断会社は少なく、各会社に問い合わせることが必要といえるでしょう。
初期費用
初期費用は、依頼送信端末と院内システムとの連携内容によって異なります。
DICOM接続なしの費用相場：150,000円～
院内システム・DICOM接続をする連携費用相場：200,000～500,000円
上記相場金額はあくまでも参考であり、院内の運用や導入する遠隔会社によっても変動します。
月額費用
遠隔会社によって指定している専用回線や機器によって異なります。
A社：50,000円
B社：40,000円
C社：35,000円
YKRmedicallabo：25,000円
より詳しい導入コスト（初期費用）・月額費用について知りたいという方は以下の記事をあわせてお読みください。
「遠隔画像診断システムの導入に向いている医療機関とは？料金や仕組みを解説｜YKR medical labo(ykr-medical.jp)」
胸部X線（CR）1件あたりの価格
A社：500円胸部単純撮影
B社：600円
YKR：190円
胃部X線（RF）1件当たりの価格
A社：800円胃部造形撮影
B社：1200円透視検査
YKR：320円
YKR medical labo株式会社の料金体系について詳しく知りたいはこちら
放射線科遠隔読影支援サービスとは｜３つの特徴と料金価格｜YKR Medical Labo (ykr-medical.jp)
検診の遠隔読影の導入事例
実際に遠隔画像診断を導入された施設様の事例を紹介しています。
こちらの施設様は巡回検診と院内健診で異なる運用方法でしたが弊社サービスの導入により柔軟な所見コードのカスタマイズが実現し、業務効率化を実現しました。
詳しくはこちら
施設に寄り添うカスタマイズで運用効率大幅改善「東京都内 健診センター様 導入事例」 – YKR Medical Labo『新たな遠隔読影領域を創出する』 (ykr-medical.jp)
こちらの施設様は年間3万人を超える受診者に対し、広い検査装置を備え、院内健診に特化したクリニックです。
週一回来院の非常勤医師にお願いしていましたが導入により読影納期が3日に短縮され安定した運用が実現しました。
詳しくはこちら
愛知県内 健診センター様 導入事例 – YKR Medical Labo | 『新たな遠隔読影領域を創出する』 (ykr-medical.jp)
健診の遠隔読影ならYKR Medical Laboまで
健診・検診領域に特化した遠隔読サービスを提供しています。
特に、巡回健診向けの読影依頼機能が強みで、複数の検査をまとめて依頼することが可能です。
ご連絡いただければお伺いし、施設様にあったご提案をさせていただきます。
どうぞお気軽にご相談ください。
記事監修者紹介
監修者
顧問医 不破 英登
【経歴】
- 2009 愛知医科大学医学部医学科
- 2009 津島市民病院
- 2011 名古屋第二赤十字病院 放射線科
- 2016 名古屋市立大学大学院医学研究科 放射線医学分野 助教
- 2018 豊田若竹病院 放射線科
- 2019 YKR medical labo株式会社 顧問医就任
- 2021 YKR medical consult 代表就任
【資格】
- 産業医・放射線科診断専門医
遠隔画像診断支援サービスとは？管理加算や施設基準について解説
CTやMRIといった検査機器は、さまざまな病気・ケガの状態を正確に把握するために欠かせません。
しかし、医療画像をもとに診断する専門医も不可欠であり、医師不足によって画像診断ができず医療の質が低下している病院も少なくありません。
このような課題を解決するひとつの手段として、遠隔画像診断が注目されています。
本記事では、遠隔画像診断とは何か、管理加算の算定方法や施設基準、気になる料金相場もあわせて解説します。
遠隔画像診断とは？
遠隔画像診断とは、まず医療機関において撮影されたMRI画像やCT画像、その他さまざまな検診画像のデータをネットワーク回線を経由して診断センターなどへ送信します。
そして、遠隔地から専門医が診断するという仕組み・システムのことです。
通常、MRIやCTで撮影した医療画像は、医療機関に常駐している専門医がその場で診断を行います。
しかしながら、MRIやCTといった高度な医療機器・設備があったとしても、画像診断ができる専門医がいなければ有効に活用することができません。
そこで、遠隔画像診断を活用することで、このような問題を解消できる可能性があるのです。
また、医療画像は機密性の高い情報のため、遠隔画像診断でデータをやり取りする際にはセキュリティが担保されたVPN回線などを使用するのが一般的です。
撮影した医療画像を写真として郵送し、遠方の専門医に診断してもらうという方法もありますが、これは遠隔画像診断とはよばれません。
遠隔画像診断のメリット
遠隔画像診断にはどういったメリットがあるのでしょうか。
画像診断の質が向上する
画像診断には専門的な知識・ノウハウが不可欠であり、特に放射線科専門医が在籍しているかどうかが大きなカギとなります。
内科医や外科医なども画像診断は可能ですが、判断が難しい場合にはMRI画像やCT画像の読影に慣れている放射線科専門医の意見も参考にすることは少なくありません。
遠隔画像診断を活用することで、放射線科専門医が在籍していない医療機関でも遠方の専門医から意見を聞くことができ、より高度な診察が可能になります。
地方の医師の負担軽減
医療業界において医師の人手不足は深刻化しており、特に地方の医療機関では常駐の専門医が不在というケースも少なくありません。
限られた人的リソースのなかで医療体制を確保するためには、医師にかかる負担を軽減することが何よりも重要となります。
遠隔画像診断を活用すれば、医療画像の診断にかかる手間と時間を削減でき、急患や手術オペなど緊急性の高い診療にかける時間を確保しやすくなります。
セカンドオピニオンの質が向上する
過去に受けた検査結果をもとに、当初診断してもらった医師とは別の医師へセカンドオピニオンを依頼する患者も少なくありません。
セカンドオピニオンを依頼する医療機関に放射線科の専門医がいない場合でも、遠隔画像診断によって画像診断の知見・経験が豊富な専門医からアドバイスを受けることができます。
すると、セカンドオピニオンの質が向上します。
読影医不足・不在に対応できる
読影医とは、検査画像をもとに診断を行う専門医のことです。
上記でも紹介した通り、医療画像の読影は内科医や外科医などもある程度は対応することはできます。
しかし、より高度な判断が求められる場合には放射線科の専門医が行います。
読影医は全国的に不足している実情がありますが、遠隔画像診断を活用することで読影医の不足に対応できる可能性があります。
検査装置の稼働率が向上する
MRIやCTといった検査装置の導入には、高額な費用がかかります。
画像診断が可能な専門医が不在のままでは装置の稼働率が下がり、導入や維持管理のためのコストが無駄になってしまいます。
検査装置で撮影した医療画像を遠隔で診断することができれば、医療機関にある高額な検査装置を有効に活用し、稼働率を上げられる可能性があります。
病院機能評価の対象となる
病院機能評価とは、医療機関の管理体制や医療の質そのものを評価する仕組みのことであり、日本医療機能評価機構が実施しています。
一定の水準を満たした医療機関は「認定病院」として評価され、安全性や信頼性を客観的に証明することができます。
病院機能評価においてはさまざまな審査項目がありますが、その中に「画像診断（放射線）部門」の項目内に遠隔読影が含まれ評価対象となっています。
遠隔画像診断の管理加算の仕組み
CTやMRIといった放射線診断にかかる診療報酬は、基本となる読影診断料に加えて画像診断管理加算の算定によって決められます。
算定にはさまざまな基準が定められていますが、大きく分けると施設基準をもとに算定する方法と、遠隔画像診断によって算定する方法の2つがあります。
ただし、企業が提供している遠隔画像診断支援サービスは、診療報酬における算定対象外です。
施設基準による算定
施設基準による画像診断管理加算では、放射線診断の専門医が常駐していることが必須条件として定められています。
加えて「放射線科を標榜している病院であること」や「他の施設に読影または診断を委託していないこと」も条件として定められています。
読影結果が主治医へ報告されていることや、装置の適切な安全管理が行われていることなども算定基準に含まれ、点数が加算されていきます。
遠隔画像診断による算定
放射線診断の専門医が常駐していない医療機関もあります。
その場合、画像の撮影が行われる病院と画像診断が行われる病院が連携する「遠隔画像診断による画像診断管理加算の算定」を活用することで算定が可能です。
遠隔画像診断支援サービスの料金相場
医療機関が遠隔画像診断支援サービスを導入する場合、利用にはどの程度の費用がかかるものなのでしょうか。
基本的な料金体系としては、システム維持費として月額基本料金を支払い、さらに読影の枚数や部位などに応じて1枚あたりの料金が加算されていく仕組みです。
遠隔画像診断支援サービスを提供する企業によっても費用は異なりますが、大まかな相場は以下の通りです。
基本料金
25,000円〜50,000円/月
読影料金
CT画像診断（各部位）：1,500円〜3,000円/件
MRI画像診断（各部位）：2,000円〜3,500円/件
DWIBS画像診断：7,000円〜8,000円/件
また、導入時にかかる初期費用は15万円から40万円程度が相場となっています。
遠隔画像診断支援サービスならYKR medical laboにご相談ください
遠隔画像診断支援サービスを利用するためには、CTやMRIといった医療機器、専用のITシステムや高セキュリティの通信ネットワークなども整備しなければなりません。
現在、サービスの導入を検討している場合には、ぜひ一度YKR medical laboへご相談ください。
YKR medical laboでは医療機関向け遠隔画像診断支援サービスを提供しており、40名以上からなる各診療科の読影医が診断を行います。
CTやMRI画像の診断には、1枚単位で課金されるサービスも少なくありません。
しかし、YKR medical laboではそのような課金の仕組みは採用しておらず、部位やスライス数無制限で依頼が可能です。
また、MRIを活用した最新のがん検査「DWIBS」にも対応しており、DWIBS検査の読影医が不在の医療機関でも高度な医療サービスを提供できます。
まとめ
CTやMRIといった医療機器は、正確な検査・診断を行ううえで欠かせない設備です。
しかし、撮影した画像をもとに診断できる専門医がいなければ、せっかくの設備投資も無駄になってしまいます。
現在、全国的に医師不足は深刻化しており、なかでも放射線科の専門医が常駐していない医療機関は決して珍しくありません。
人手不足のなかでも医療の質を低下させることなく、地域住民の命を守るためにも遠隔画像診断支援サービスの導入は有効な手段といえるでしょう。
これから導入を検討している場合には、YKR medical laboの遠隔画像診断支援サービスをぜひご利用ください。
記事監修者紹介
監修者
顧問医 不破 英登
【経歴】
- 2009 愛知医科大学医学部医学科
- 2009 津島市民病院
- 2011 名古屋第二赤十字病院 放射線科
- 2016 名古屋市立大学大学院医学研究科 放射線医学分野 助教
- 2018 豊田若竹病院 放射線科
- 2019 YKR medical labo株式会社 顧問医就任
- 2021 YKR medical consult 代表就任
【資格】
- 産業医・放射線科診断専門医
マンモグラフィの読影医とは？認定試験の合格率やランクについて解説
乳がんを早期発見し治療につなげるために、マンモグラフィ検診を受ける女性は年々増加しています。
X線によって画像を撮影するマンモグラフィ検診は、正確な診断を行うために読影のスキルが求められることから、読影医のニーズが高まっています。
本記事では、マンモグラフィ読影医とはどういった役割を果たすのか、認定されるための条件なども詳しく解説します。
マンモグラフィ読影医とは
マンモグラフィ読影医とは、乳腺X線検査（マンモグラフィ）で撮影した画像を読み解き、乳がんなどの診断を行う専門医のことを指します。
NPO法人マンモグラフィ検診精度管理中央委員会が認定しており、マンモグラフィ読影医になるためには以下の3つの条件を満たす必要があります。
- 医師免許を持っていること
- 2日間の講習を受けること
- 講習後に実施される試験に合格すること
放射線診断専門医などの専門医の資格を取得するためには、数年単位の研修を受ける必要がありますが、マンモグラフィ読影医の場合は最低2日間の講習となっています。
また、学会における研究発表などの条件は特に定められていません。
ただし、講習後に実施される専門医試験に合格することが条件として定められています。
そのため、誰でも簡単に認定を受けられるものではなく、高度な知識と専門性が求められます。
マンモグラフィ読影医の重要性
マンモグラフィ読影医の認定はほかの専門医に比べて歴史は短く、制度が運用されてから十数年しか経っていません。
見方を変えれば、マンモグラフィ読影医のニーズが急速に高まっていることの現れでもあります。
乳がんの患者数は1900年代半ばから増加し続けており、2019年のデータでは女性の罹患数が97,142人に達しています。
部位別のがん罹患数を比較してみても、二位の大腸がん（67,753人）を大きく引き離しトップとなっています。
乳がんは初期症状が分かりづらく、また触診や視診だけでは精度の高い診断が難しいです。
こうして、乳腺エコーやX線によるマンモグラフィ検査が本格的に導入されることとなりました。
しかし、マンモグラフィ検査によってX線画像を撮影しても、それを読み解くだけの知識や経験がなければ正確な診断を行うことができません。
そこで、乳がんの早期発見と適切な治療につなげるためにマンモグラフィ読影医は欠かせない存在といえるのです。
マンモグラフィ読影医にはランクがある？
一口にマンモグラフィ読影医といってもさまざまなランクが存在します。
どのようにランクは決定されるのか、それぞれのランクの違いもあわせて紹介しましょう。
A～Dまでの4段階評価
マンモグラフィ読影医を認定しているマンモグラフィ検診精度管理中央委員会では、試験評価に応じてA・B・C・Dの4段階にランクを設定しています。
Aランク：検診マンモグラフィ読影と指導の実力がある
Bランク：検診マンモグラフィ読影の実力がある
Cランク：指導医とともにマンモグラフィ読影ができる
Dランク：読影を始める前に基礎の学習を要する
試験の成績が良好なA・Bのランクの医師は「検診マンモグラフィ読影医師」または「撮影診療放射線技師・医師」と認定されます。
ランクアップ試験に受験可能
残念ながら試験結果が芳しくなく、Bランク以下に認定された場合であっても、6ヶ月以上の臨床経験を積んだ後にランクアップ試験を受験することも可能です。
また、資格更新制度が設けられているため、一度資格を認定されたからといって生涯有効ではありません。
5年に1回の頻度で、講習の受講と試験に合格することが義務付けられています。
マンモグラフィ読影医のAS評価とは？
マンモグラフィ読影医の認定試験でAランクを得た人のなかで、最上位の医師は「AS」とよばれる特別な評価を得ることができます。
これはAランクと同様に「検診マンモグラフィ読影と指導の実力がある」ことの証明ですが、それだけでなく読影指導医としても認定されます。
具体的には、Aランクに認定されるために「感度90%以上」「特異度92%以上」という基準があります。
AS評価を得るためには「C感度85%以上」という条件も追加されます。
試験の受験者数によっても割合は異なりますが、AS評価を取得できるのは上位2割から3割程度に限られます。
遠隔読影ならYKR medical laboまでご相談ください
マンモグラフィ読影医になるために、多くの医師が講習会を受講し試験に挑戦しており、徐々に第一線で活躍する医師は増え続けています。
しかし、それでも読影医の数は十分とはいえず、医療機関によってはマンモグラフィのX線撮影ができても読影に対応できないというケースは珍しくありません。
さらにマンモグラフィ検診以外に視点を広げてみると、CTやMRIの検査画像を読影できる専門医も圧倒的に不足している状況です。
このような医療現場が抱える課題を解決するために「遠隔読影サービス」が注目されています。
これはマンモグラフィやCT、MRIなどの検査機器で撮影した画像データを、インターネット回線によって専門医に読影してもらうという医療機関向けのサービスです。
読影医が常駐していない医療機関でも正確な読影が可能となり、地方と都市部における医療格差の是正にもつながると期待されています。
YKR medical laboではマンモグラフィやCT、MRIなどさまざまな検査に対応した遠隔読影サービスを提供しています。
約40名の読影医が検査画像を確認し、レポートとして報告することができます。
まとめ
乳がんの早期発見や治療につなげるためにはこまめな検査が不可欠であり、マンモグラフィ検診を受ける女性は増加しています。
しかし、X線画像を撮影しただけで正確な診断ができるとは限らず、読影の知見と経験をもった専門医は不可欠です。
マンモグラフィ読影医は最低2日間の講習受講と試験に合格することで認定を受けられるため、受講する医師も少しずつ増えています。
しかし、それでもマンモグラフィ読影医が足りている状況とはいえないため、医療現場の課題を解決する手段として遠隔読影サービスが注目されています。
記事監修者紹介
監修者
顧問医 不破 英登
【経歴】
- 2009 愛知医科大学医学部医学科
- 2009 津島市民病院
- 2011 名古屋第二赤十字病院 放射線科
- 2016 名古屋市立大学大学院医学研究科 放射線医学分野 助教
- 2018 豊田若竹病院 放射線科
- 2019 YKR medical labo株式会社 顧問医就任
- 2021 YKR medical consult 代表就任
【資格】
- 産業医・放射線科診断専門医
読影医とは？放射線科医との違いや不足している現状について解説
病気やケガなどが疑われる場合、CTやMRIといった機器で精密検査を受ける必要があります。
このとき、撮影した画像を読み解き正確に診断するためは、「読影医」とよばれる専門医が不可欠です。
本記事では、読影医とはどういった役割を果たす医師なのか、混同しやすい放射線科医や放射線技師との違いなどもあわせてご紹介します。
読影医とは？
CTやMRIなどの検査機器で撮影した画像を読み解き、病気の原因や状態を判断することを読影とよびます。
読影医とは、その名の通り読影を行う医師のことで、多くの医療機関において放射線科の専門医が担当するケースが一般的です。
もちろん、内科医や外科医といった各診療科目の医師もある程度の読影には対応できますが、放射線科の専門医は日々多くの検査画像を目にしています。
そのため、読影に特化した専門的なスキルを活かし読影医として活躍しています。
読影医になるには？
医師免許があり読影のスキルを身につけていれば、一般の診療科目の専門医でも読影医として活躍することはできます。
しかし、上記でも説明した通り、読影医は放射線科の医師が担当するケースが多いため、今回は放射線科専門医になるための方法をご紹介しましょう。
まず、医師免許を取得した後は2年間の初期研修を受け、さらに放射線科へ入局してから最低3年間以上の放射線科研修を受けます。
すべての研修が終わったら認定試験を受験し、これに合格することで放射線科専門医となることができます。
ちなみに、検査や診断に特化した「放射線診断専門医」の認定を受けることで読影医として高度な専門性を身につけることが可能です。
専門医の認定試験に合格後、さらに2年間の研修と認定試験、5年ごとの資格更新も必要となります。
以上のことから、放射線専門医になるためには最短で29歳。
放射線診断専門医の認定を受けるには31歳といったように、長い年月を要します。
読影医と放射線科医の違い
放射線科専門医には、上記で紹介した「放射線診断専門医」のほかに、「放射線治療専門医」も存在します。
ただし、診断専門医と治療専門医を両方同時に認定されることはないため、いずれか一方を選択する必要があります。
読影医として活躍しているのは放射線診断専門医が多いため、一般的には「読影医＝放射線診断専門医」と認識されるケースがほとんどです。
一方、放射線治療専門医はあくまでも放射線治療のスペシャリストであり、主にがんの治療を担当することが多いです。
そのため、必ずしもすべての放射線科医が読影医というわけではありません。
放射線科医と放射線技師の違い
放射線科医と混同されやすいのが「放射線技師」ですが、両者が果たす役割や業務内容は全く異なります。
まず、放射線科医はあくまでも医師であることから、上記で紹介した読影はもちろんのこと、患者と対面しての診察や治療なども行うことが可能です。
これに対し、放射線技師は医師ではないため、対応できる業務はCTやMRIなどの検査機器を使っての画像撮影および放射線の照射に限られるのです。
また、検査で画像撮影を行う際もどの検査機器を使用するか、撮影範囲などは医師の指示を受ける必要があります。
そのため、放射線技師は読影や治療に対応できず、医師免許も持たないため放射線科医とは全く異なる職種といえます。
ただし、検査機器を安全に使用するためには技術的な専門知識が求められるため、放射線科医を支える技術者としてなくてはならない存在です。
読影医が不足している？
CTやMRIといった高度な医療設備が整っていたとしても、撮影した画像を手がかりに適切な診断を行える読影医がいなければ医療現場は成り立ちません。
しかし、医療業界は深刻な人手不足に悩まされており、読影医も例外ではありません。
日本の医療業界の実情はどのようになっているのか、詳しく解説しましょう。
読影医は深刻な人材難に悩まされている
読影に関する高度な知見をもった放射線診断専門医は日本国内にわずか5,000人しかおらず、慢性的な人手不足が続いています。
専門医が少ないということは医師にかかる負担も大きく、一人あたりのCT・MRIの検査数は8,000件以上にのぼります。
これは世界的に見ても圧倒的に高い数字で、2番目に多いアメリカの約3,000件と比較しても倍以上の差があります。
また、CTやMRIといった設備が整っている医療機関において、放射線診断専門医が常駐している割合も16〜25%と低いです。
このようなデータからも、読影医は人手不足の状況にあることは明白です。
見落としによる医療トラブルが発生
読影医が常駐していない7割以上の医療機関では、放射線診断専門医以外の医師が読影を行っています。
しかし、上記でも説明した通り、読影には高度な知見と豊富な経験が求められます。
放射線診断専門医以外の医師では、所見の見落としや診断ミスが増加するリスクも秘めています。
実際に、国内の大学病院においてCT画像を見落とし、それが原因でがん患者が死亡するといったケースも発生しているのです。
放射線診断専門医の数は近年になって少しずつ増加傾向にありますが、少子高齢化が進むなかでは読影医のニーズがさらに高まるのは必至です。
読影医不足は解消されるどころか、さらに深刻化する懸念があります。
読影医不足を解決する遠隔読影サービス
読影医不足は日本の医療業界が抱える深刻な課題のひとつです。
日本社会全体が人手不足に陥っている現在、読影医が飛躍的に増えることは現実的ではないため、限られた人員のなかで医療の質を担保していかなくてはなりません。
そこで注目されているのが「遠隔読影サービス」です。
通常、読影は検査を行った医療機関において、そこに常駐している専門医が画像を見て診断を行います。
そのため、検査機器は揃っているものの読影医が不在の医療機関では、検査や診断が難しい場合が多くあります。
遠隔読影サービスとは、撮影した検査画像のデータを遠く離れた医療機関へネットワークを経由して送信し、そこに常駐している専門医に読影を依頼するという仕組みです。
これにより、検査機器はあるものの読影医が常駐していない医療機関でも、検査と診断が可能になり、読影医不足を解消できると期待されているのです。
関連記事：遠隔読影サービスとは？必要な機器や導入すべき医療機関の特徴
遠隔読影サービスならYKR medical laboへご相談ください
遠隔読影を行うためには、CTやMRIといった検査機器はもちろんのこと、画像を管理・やり取りするためのシステムやセキュリティ対策が講じられたネットワーク回線も必要です。
しかし、これらを医療機関が一から構築するには膨大な手間とコストがかかることから、専門のサービスを契約するのが一般的です。
信頼性が高くコストも抑えられる遠隔読影サービスをお探しの場合には、ぜひ一度YKR medical laboへご相談ください。
YKR medical laboでは、CTおよびMRI画像、マンモグラフィーなどの画像診断に対応しており、安価な費用で利用できます。
40名以上の各診療科の専門医が読影を行い、その結果をレポートとして返却するため、専門医が常駐していない医療機関でも高度な診断を可能とします。
さらに、病院内で運用している院内システムをそのまま流用することもできるため、検査機器が揃っていれば大規模な設備投資を行うことなく、遠隔読影を導入可能です。
まとめ
読影医とはCTやMRIなどで撮影した画像を読み解き、正確な診断を行う専門医であり、主に放射線診断専門医が担うケースが多くあります。
しかし、全国的に見ても読影医の数は十分ではなく、ほとんどの医療機関において読影医は常駐していないというのが実情です。
放射線科以外の診療科の医師が読影を行うことで、誤診や見落としによって病気が知らない間に進行していたという事例も発生しています。
深刻な読影医不足の問題を解決するためには、遠隔読影サービスの活用もひとつの方法といえるでしょう。
医療の質を低下させないために、遠隔読影サービスの導入を検討している医療機関においては、ぜひ一度YKR medical laboへご相談ください。
記事監修者紹介
監修者
顧問医 不破 英登
【経歴】
- 2009 愛知医科大学医学部医学科
- 2009 津島市民病院
- 2011 名古屋第二赤十字病院 放射線科
- 2016 名古屋市立大学大学院医学研究科 放射線医学分野 助教
- 2018 豊田若竹病院 放射線科
- 2019 YKR medical labo株式会社 顧問医就任
- 2021 YKR medical consult 代表就任
【資格】
- 産業医・放射線科診断専門医
読影とは？読み方や活用される場面について徹底解説
医療機関においてCT検査やMRI検査を行う際には、撮影した画像をもとに病気の原因や現在の状態を正確に把握しなければなりません。
このときに重要なのが「読影」です。
本記事では、読影が求められる場面や現在の医療業界が抱える読影の課題、それを解決するために注目されている「遠隔読影サービス」についても詳しく解説します。
読影とは？読み方は？
「読影（どくえい）」とは、医療機関において撮影されたCT画像やMRI画像、内視鏡などの検査画像を専門医が読み解き、病気やケガの診断を行う行為を指します。
医療機関には高度な検査機器がありますが、これらで撮影された画像を患者が見てもどこが悪いのか判断は難しいものです。
検査画像をもとに小さな手がかりも見逃すことなく、わずかな異常を発見することが適切な治療につながっていくことから、読影は極めて重要です。
また、読影に対応できる知識やノウハウをもった専門医は読影医とよばれます。
内科医や外科医もある程度の読影は可能ですが、放射線科の専門医が読影医として担当することがほとんどです。
読影が活用される場面
読影はどのような検査の場面で活用されているのでしょうか。代表的なものを5つご紹介します。
単純X線
一般的にレントゲン写真とよばれるのが、単純X線です。
ケガをした際に骨に異常がないかを調べたり、胸部や腹部などの画像診断にも用いられることがあります。
胃部RF検査
RF検査とは、特殊なX線装置によってリアルタイムの映像を撮影し、それを読影することでさまざまな病気の診断に役立てる検査方法です。
人間ドックで行われる胃のバリウム検査は、その代表例でもあります。
心電図
読影に用いられるのは、放射線機器によって撮影された画像だけではありません。
たとえば、心臓の動きをグラフとして可視化した心電図を読影することにより、心筋梗塞や不整脈といった重篤な疾患を発見できるケースもあります。
エコー検査
エコー検査とは、超音波が体内の組織や臓器などから跳ね返ってくる特性を活かし、画像として映し出す検査方法です。
エコー画像を読影することで、ガンをはじめとしたさまざまな疾患の状態を把握したり、早期発見につなげられることもあります。
眼底検査
眼底検査とは、目の奥にある眼底とよばれる部分を特殊なカメラで撮影し、血管や網膜などに異常がないかを調べる検査方法です。
撮影した画像を読影することにより、たとえば緑内障や眼底出血、糖尿病などの発見につなげられます。
内視鏡検査
内視鏡は、胃がんや食道がん、大腸がんなどの診断や治療にも用いられます。
特殊な小型カメラを搭載した細い管を体内に挿入し、消化器官の画像や映像を読影することで初期のガンの発見につながることもあります。
CT検査
CTは体のあらゆる方向からX線を照射することで、体全体を輪切りにしたような画像を撮影できます。
複数枚のCT画像を組み合わせることで立体的な画像が完成し、これを読影することで病気やケガの詳細な原因究明に役立ちます。
MRI検査
MRIは放射線は用いず、磁力によって撮影を行います。
縦や横、斜め方向からも撮影できるため自由度が高く、頭蓋骨や脊髄など様々な領域の検査・読影に多く用いられます。
関連記事：検診を遠隔読影支援サービスで行うメリット、対応できる検診の種類や事例を紹介
読影の課題
読影は、病気やケガなどの進行を知るための重要な手段ですが、課題を抱えている医療機関も少なくありません。
現在、医療業界は深刻な医師不足に直面しており、特に地方の医療機関では常駐の専門医がおらず、外部からの医師の派遣に頼っているところも多く存在します。
また、診療科のなかでも放射線科の専門医は特に不足が顕著で、放射線科医1人あたりのCT・MRIの検査数は8,000件以上にのぼるといわれています。
膨大な検査と読影をこなさなければならず、その分専門医にかかる負担も年々増加傾向にあるのです。
さらに、専門医といえども人間である以上、負担がかかりすぎてしまうと集中力が維持できず、その結果読影のミスや見落としが発生するリスクも考えられます。
このように、読影を行う専門医の不足は医師の過重労働につながるばかりではなく、患者にとっても重篤な病気を見落とされる懸念があります。
読影での見落としを防ぐには
専門医の不足は、特定の医療機関だけでの問題ではなく、日本の医療業界全体の問題といえます。
しかし、そのようななかでも読影のミスや見落としを防ぎ、医療の質を落とさないためにはどういった対策が有効なのでしょうか。
二重確認法を実践する
二重確認法とはその名の通り、読影を担当する医師だけでなく、別の医師も画像を読影し直す方法です。
ダブルチェックともよばれ、読影のミスや見落としを防ぐための初歩的な手法といえます。
具体的には、主治医が読影し画像診断レポートを作成し、その後に放射線科の専門医が再び確認するパターンが代表的です。
二重確認法を実践することで、読影のスキルや知見が高くない主治医であっても、読影の専門医から見直してもらうことで検査の質を担保できます。
遠隔読影サービスを利用する
二重確認法を実践するためには、医療機関内に放射線科の専門医が常駐していることが前提となります。
しかし、医師不足が深刻化するなかではそのような体制が確保できないという医療機関も少なくありません。
そのような場合には、遠隔読影サービスの利用もひとつの手です。
検査画像のデータを別の医療機関へ送信し、遠隔地にいる放射線科の専門医に確認してもらうことで実質的なダブルチェック体制を整備できます。
読影の課題を解決する遠隔読影サービス
遠隔読影サービスは専門医が不足する現在の日本において、読影の課題を解消できる可能性のある方法といえます。
医師の数が限られる中小規模の医療機関では、つねに外来や入院患者の診察、オペなどの対応に追われ、読影に十分な時間をかけられないというケースも多いでしょう。
また、内科医や外科医だけでは読影の知見が不足し、検査画像の見落としによって病気が進行していく危険もあります。
遠隔読影は、このような医療業界が抱える課題を解決する方法のひとつですが、医療機関が単独でシステムを一から構築するとなると膨大なコストと時間を要します。
そこで、遠隔読影サービスを利用することでシステム構築のコストと時間を節約でき、短期間で導入および運用体制が構築できるでしょう。
また、遠隔読影サービスには、高度な読影の知見と経験をもった専門医が多数在籍しています。
そのため、対応が難しい高度な読影についても、見落としや診断ミスを防ぎ検査の質を担保できると考えます。
関連記事：読影医とは？放射線科医との違いや不足している現状について解説
遠隔読影サービスならYKR medical laboへご相談ください
遠隔読影サービスを提供している企業は数多く存在するため、どこに相談・依頼すれば良いか迷ってしまうこともあるでしょう。
そのような場合には、ぜひ一度YKR medical laboへご相談ください。
放射線科遠隔読影支援サービスを提供しているほか、心電図遠隔読影支援サービスや超音波遠隔読影支援サービスなどもご用意。
各診療科の専門医が40名以上在籍しており、高度なスキルが求められる読影にも対応できます。
また、MRIを使用した最新のがん検査「DWIBS」の読影にも対応しており、1件あたり7,500円からという低料金で依頼できます。
まとめ
医療機関においてさまざまな検査機器で撮影した画像をもとに、病気の原因や状態を正確に把握するには「読影」が不可欠です。
しかし、正確な読影を行うには放射線科の専門医や読影のスキルをもった医師が必要であり、医師不足が深刻化する医療業界では大きな課題といえます。
遠隔読影サービスはこのような医療現場の課題を解決する手段のひとつで、画像診断の見落としやミスを防げる可能性があります。
遠隔読影サービスをいち早く導入したいとお考えの際には、まずはYKR medical laboへご相談ください。
記事監修者紹介
監修者
顧問医 不破 英登
【経歴】
- 2009 愛知医科大学医学部医学科
- 2009 津島市民病院
- 2011 名古屋第二赤十字病院 放射線科
- 2016 名古屋市立大学大学院医学研究科 放射線医学分野 助教
- 2018 豊田若竹病院 放射線科
- 2019 YKR medical labo株式会社 顧問医就任
- 2021 YKR medical consult 代表就任
【資格】
- 産業医・放射線科診断専門医
検診を遠隔読影支援サービスで行うメリット、対応できる検診の種類や事例を紹介
検診における医療機関に多い悩み
読影医の人手不足
読影医の業務は非常に専門的かつ責任重大なものであり、検査結果を適切に読影するためには時間と専門性が必要です。
近年、健康意識の向上や医学技術の進歩に伴い、検診の需要が増加しています。
多くの人が健康診断を受けるようになりましたが、その結果、読影医の必要性も高まっているのです。
しかし、その裏側では読影医の高齢化が進んでいます。
高度な技術と経験を要する医師の引退後の急な人員確保は難しく、残された読影医の業務量が増加し、モチベーションの低下や人材の定着率の低下につながっています。
繁忙期と閑散期の差
検診は企業や学校が定期的に実施する健康管理の一環として重要な役割を果たしています。
そのため、特定の時期においては検診の需要が急増し、逆に別の時期には需要が低下するといった繁忙期と閑散期が存在します。
4月から6月にかけては学生健診や入社後健診が行われ、これに伴い、医療機関や検診センターは受診に対応するために繁忙期を迎えるのです。
繁忙期には検診を申し込む企業や学校が急増し、予約が取りづらくなることがあります。
この期間に健康診断の予約が取れない企業が9月から11月に予約するため、実質この期間も繁忙期と言えるでしょう。
その一方で1月から3月にかけては企業や学校が年度初めや新学期の始まりとなる時期であり、検診の需要が低下します。
このため、1年間を通して繁忙期と閑散期の差が大きく存在します。
結果報告書作成期間の短縮
健診機関における評価指標の一つに、健診結果報告書の納期短縮が挙げられます。
精度の良い健診結果報告書を、受診者の手元にいかに早く届けるかを真剣に取り組んでいるのです。
結果報告書の平均納期は地域差によって異なりますが、4週間前後が平均的で、2週間を目標に運用している健診機関もあります。
さらに早いところでは10日を目標としている健診機関や、最近では、当日に結果報告書を受診者に渡すプレミアムドックも流行り始めています。
結果報告書の作成期間を長期化させている要因は様々です。
複数の医師が必要となる画像診断業務が足枷となるケースが多く見受けられます。
主だった画像診断は、胸部X線検査、胃透視検査ですが、それに加えて各種超音波検査、眼底検査、内視鏡検査、胸部CT検査、脳ドックMRIなど健診機関が扱っている画像診断検査は多様です。
各検査それぞれに得意とする医師が違うため、医師を充足できるかが課題となっています。
検診画像診断を遠隔読影支援サービスで行うメリット
読影医の遠隔配置による人手不足の緩和
遠隔読影支援サービスは、医師が物理的に患者のいる地域に常駐する必要がないため、医師が少ない地域や遠隔地にも専門的な読影医を配置することが可能です。
都心から遠い地域ですと、人口がまばらで医療機関が限られている地域では、専門的な読影医の確保が困難です。
遠隔読影支援サービスを活用することで、患者の地域に医師が常駐していなくても、必要な専門性を持った読影医がオンラインでアクセスできます。
これにより、地理的な人手不足が軽減されます。
院内医師と遠隔読影を組み合わせることで繁忙期と閑散期の波をこなせる
検診を遠隔読影支援サービスで行う際、院内医師と遠隔読影を組み合わせることで、繁忙期と閑散期の波に柔軟に対応できるメリットがあります。
繁忙期には学生健診や企業の入社後健診など、多くの検診が集中します。
こうした時期において、院内医師が限られた時間内で多くの読影業務に対応するのは大変ですが、遠隔読影支援サービスを導入することで、迅速かつ正確な読影を行うことが可能です。
一方で閑散期には検診の需要が低下し、院内医師が余裕を持って業務を遂行できることがあります。
この時期には、外部の読影医師の活用を最小限に抑え、依頼件数を調整することで運用コストの最適化が可能です。
YKR medical labo株式会社では最低依頼件数を設けていないため、依頼件数を調整できる柔軟な体制が整っています。
繁忙期と閑散期の依頼件数を調整させることで運用コストを下げることが可能です。
マルチモダリティをカバー
遠隔読影支援サービスを導入する際の大きなメリットの一つは、対応モダリティの幅広さです。
依頼を検討する際、通常は読影医が不足している検査装置の依頼を検討される医療機関が大半ですが、急な医師の休暇などで代務医師が必要な際に、遠隔読影支援サービスが役立ちます。
健診機関によっては、読影医が充足している場合でも遠隔読影支援サービスを契約し緊急時のバックアップとして活用する健診機関も増えています。
遠隔読影会社と契約する際は、どの程度モダリティをカバーしているかの確認が必要です。
導入されたのであれば、緊急時に備えて主だった依頼以外の検査装置を契約しておくことをお薦めします。
検診画像診断を遠隔読影支援サービスで行うデメリット
精度の担保
遠隔読影は受診者の個別の状態や病歴などが直接医師に伝わりにくいため、院内での診断との差が生まれる傾向があります。
さらに毎回ランダムな医師が読影することで、診断の一貫性や精度に関する課題が発生します。
異なる医師が異なる視点で診断を行うことは、患者の健康状態に対する幅広い意見やアプローチを提供できる一方で、一貫性を欠いた診断結果が生じる可能性があるのです。
異なる医師間での診断の一貫性を確保することが不可欠です。
セキュリティのリスク
遠隔読影において、検査データの送信や保存にセキュリティ上のリスクが伴います。
検査データの送信や保存の際に受診者の詳細な診断情報や検査結果が第三者に漏洩する可能性があるため、慎重な取り扱いが求められます。
セキュリティの対策が不十分であれば、これらの機密情報が不正アクセスやデータ漏洩のリスクにさらされる可能性があるため注意が必要です。
医療機関のみならず遠隔読影サービス提供者間でのセキュリティの強固な暗号化、アクセス制御の実施は必要不可欠と言えるでしょう。
ランニングコスト/イニシャルコスト
遠隔読影を導入する際、検討すべき重要な要素の一つが金額です。
遠隔読影会社ごとに異なる月額基本料金や初期導入費用以外にも追加オプションの費用が存在し、慎重な見極めが不可欠です。
ランニングコスト（初期導入費用）は院内で使用しているPCやシステム、設置場所によっては配線工事も必要になってくるでしょう。
さらに押さえたいのがランニングコスト（月額基本料金）です。
初期費用と違い、毎月支払う必要があるため、読影費用と併せて市場単価と年間コスト見積もりを行い、継続的なコスト面での計画を立てることが重要です。
遠隔読影支援サービスで対応できる検診画像
遠隔読影は様々なモダリティ（検査装置）に適用されていますが、各遠隔読影会社や医療機関によって対応可能なモダリティは異なります。
- ・胸部CR
- ・胃部RF
- ・CT/MRI
- ・マンモグラフィー（乳房Ｘ線検査）
- ・PET-CT
多くの遠隔読影会社が公式ウェブサイトに記載しているモダリティが上記になります。
また、その他各遠隔会社によって診断可能なモダリティもございます。
- ・DWIBS
- ・乳腺トモセンシス
- ・眼底
- ・心電図
- ・ホルター心電図
- ・各種超音波検査
- ・じん肺
- ・大腸CT
- ・心臓CT
- ・内視鏡検査など
これらのモダリティに関する詳細は、多くの遠隔読影会社が公式ウェブサイトに記載していません。
特定のモダリティに関する具体的な情報や提供情報は、企業の営業担当者やお問合せが最も確実な手段といえるでしょう。
関連記事：遠隔読影サービスとは？必要な機器や導入すべき医療機関の特徴
検診で遠隔読影支援サービスに適した医療機関の特徴
巡回健診バスを運用している医療機関
巡回健診バスを運用している医療機関は、特有の課題に対処しながら、患者のスムーズな検診を実現しています。
この運営形態では通常、一度に多くの患者の撮影が行われ、その翌日にまとまった読影の依頼が発生するのです。
その結果として大量の検査データが生まれます。
前項でも記載しましたが、健診機関における評価指標の一つに、健診結果報告書の納期短縮が挙げられます。
特に健診の場合、結果報告書は手書きの紙レポートでの作成が指定といった地域が多くあるために、大量に送られてくる検査結果の読影は容易ではありません。
これに迅速かつ確実に対応するため、周辺の医師会の先生に協力を仰ぎ、読影作業に協力いただきます。
YKR medical labo株式会社では、手書きレポートの読影も対応可能であり、検診バスごとに依頼可能な束依頼機能がございます。
サービスメニューを増やしたい健診機関
現在の読影モダリティに加えてオプションメニューを加えたい場合、オプションメニュー拡充を目的とした読影医の新規雇用や、読影管理に伴う運用コストを考えると、遠隔読影支援サービスは運用コスト・導入ハードルが低いため、多くの健診機関が導入しています。
遠隔読影会社には各種専門医が充足しており特殊検査にも対応可能です。
検査数が急増した場合でもスムーズに対応できます。
必要なタイミングで各種専門医による読影サービスを利用できるため、読影医の新規雇用や、読影管理に伴う運用コストに関する負担を軽減できます。
遠隔読影支援サービスをオプションメニューの拡充にお役立てください。
二重読影の体制を整えたい医療機関
二重読影は、二人の専門医師が同じ検査データを独立して評価し、高い診断精度を確保する手法です。
通常、診断の速さと精度を両立させる手法として使われます。
この手法はダブルチェックとも言われ、“ヒューマンエラーはゼロにはできない”ということから始まった読影精度向上策です。
二重読影にはオーバーリーディングとブラインドリーディングの2種類あります。
オーバーリーディングとは、一次読影を行った医師の結果を基に、別の医師が二次読影を行います。
その結果に基づいて、二次読影医は補完的な評価を行い、確認や追加の意見を提供するものです。
一次読影者の結果が既知であるため、二次読影はその結果を参考に進めることが可能です。
また、二次読影医が特異度に長けていることが求められます。
ブラインドリーディングとは、二人の読影医に同時に依頼し、一次読影医の結果を伏せたまま、独立した医師が二次読影を行います。
結果を開示しないため、二次読影者は独自の診断を行うのです。
この方式では、予め他の医師の意見に影響されないため、客観的な評価が期待されます。
（参考日本人間ドック学会 | 上部消化管Ⅹ線健診判定マニュアル (ningen-dock.jp)）
検診で遠隔読影を導入した事例紹介
自治体から指定された指定用紙読影でお悩みの院内検診に特化したクリニック様の事例
→愛知県内 健診センター様 導入事例 – YKR Medical Labo | 『新たな遠隔読影領域を創出する』 (ykr-medical.jp)
導入によって業務の複雑化や負担増加を懸念していた病院併設健診センター様の事例
→健診システムに読影レポートを自動返却 – YKR Medical Labo | 『新たな遠隔読影領域を創出する』 (ykr-medical.jp)
YKR medical laboは健診に特化した遠隔読影支援サービスを提供
検診領域に特化した遠隔読影支援サービスを提供しています。
特に、巡回健診向けの読影依頼機能が強みで、複数の検査をまとめて依頼することが可能です。
検診依頼の際などに便利です。
詳しくは是非弊社HPをご覧ください。
読影医による 遠隔読影・読影診断支援サービス｜YKR Medical Labo (ykr-medical.jp)
記事監修者紹介
監修者
顧問医 不破 英登
【経歴】
- 2009 愛知医科大学医学部医学科
- 2009 津島市民病院
- 2011 名古屋第二赤十字病院 放射線科
- 2016 名古屋市立大学大学院医学研究科 放射線医学分野 助教
- 2018 豊田若竹病院 放射線科
- 2019 YKR medical labo株式会社 顧問医就任
- 2021 YKR medical consult 代表就任
【資格】
- 産業医・放射線科診断専門医
肺がんや胃がんの検診で遠隔読影を行うメリットや二重読影を行う理由を解説
近年、予防医療推進のため肺がんや胃がんなどのがん健診が普及しています。
一方で、読影スキルや医師不足により予防医療を推進できていない地域や施設も多く存在します。
この課題を解消するため、遠隔読影が注目されています。
この記事では胃がん検診における読影補助認定制度、肺がん検診の読影医の条件、遠隔読影のメリット、そして具体的な事例とサービスについて説明します。
肺がんや胃がん検診で遠隔読影で行うメリット
肺がんや胃がん検診における遠隔読影の導入には多くのメリットがあります。
遠隔読影の利点について4つに分けて詳しく説明します。
検診効率の向上
遠隔読影は、画像データを迅速かつ効率的に専門医に送信し評価を受けるため、検診プロセス全体の効率が向上します。
これにより、検診の結果が早く提供され、追加の評価や情報提供を速やかに行うことができます。
専門知識の活用
遠隔読影では、専門的な知識と経験を持つ読影医が画像を評価します。
これにより、高度な専門知識を有する医師の能力を活用でき、正確な診断結果が提供されます。
読影リソースの確保
医師の高齢化、および医師偏在に伴い読影医師の不足が国内医療機関で発生しており、専門性が伴う胃バリウム検査の読影特性などが相まって、予防医療における読影リソースの不足が顕著に表れています。
遠隔読影支援サービスの導入は、読影リソースの不足を直接的に補う効果的な方法です。
不足している特定分野の読影リソースを必要なだけ補うことができ、繁忙期のピークアウト時に効果を発揮します。
複数の専門医による読影
遠隔読影導入をきっかけにダブル読影の運用を検討可能です。
複数の専門医による独立した評価が行われることで誤診や見落としなどのリスクが低減し、正確な結果報告書の作成が可能です。複数の専門医が評価を行うため、診断の一貫性が高まります。
関連記事：遠隔画像診断システムの導入に向いている医療機関とは？料金や仕組みを解説
肺がんや胃がん検診で遠隔読影で行うデメリット
遠隔読影は読影医師のリソースを補い検診読影の運用を潤滑にすることが出来ますが、一方でデメリットも存在します。
来院して行われる院内読影と比較すると、遠隔読影は前年の結果内容や、血液データを参照することが出来ません。
そのため、院内読影と比較して診断精度が低減する可能性があります。
遠隔読影に画像のみを依頼送信するのではなく、前年の結果や既往歴等の情報を一緒に送信することでデメリットを補うことが出来ます。
肺がん検診の手引きにおける読影医の条件とは
「肺がん検診の手引き」は2020年に大幅な改訂が行われました。
内容としては第一読影医、第二読影医ともに検診機関などで開催される「肺がん検診に関する症例検討会や読影講習会」におおむね年１回以上参加することを条件としており、上級医には読影経験も条件としました。
発見例や偽陰性例のレビューを行い、撮影条件や読影診断能の向上に努めるとし、検診に従事する医師の胸部X線画像読影力の向上を図る必要があるとしています。
しかし最終的に委員会では「自分の読影力を上げようと努力し続ける」ことが最も重要であろうと結論付けています。
関連記事：DWIBS（ドゥイブス）に欠点はある？費用やPET-CTとの違いを解説
検診でがんが見つかる割合（肺がん・胃がん）
ここで検診で肺がんもしくは胃がんが見つかる割合について解説します。
肺がん
肺がん検診でのがん発見率はおよそ2,000人に1人、割合にすると0.05％で、昔も今もあまり変わっていないそうです。
令和3年度地域保健・健康増進事業報告によると、令和2年に肺がん検診を受けた方は2,773,789人でした。
受診者のうち、1.53％（42,396人）※1の方が要精密検査となり、要精密検査者の1.74％（738人）※1の方から肺がんが発見されました。
疑わしい人は精密検査をしてもらうのが基本的であり、2段階で肺がんを見つける仕組みになっています。
※1 引用：厚生労働省「令和3年度地域保健・健康増進事業報告の概況」令和5年3月30日
胃がん
令和３年度地域保健・健康増進事業報告によると、令和2年に胃がん検診を受けた方は1,237,707人でした。
受診者のうち、6.09％（75,437人）※1の方が要精密検査となり、要精密検査者の1.88％（1417人）※1の方から肺がんが発見されました。
疑わしい人は精密検査をしてもらうのが基本的であり、2段階で胃がんを見つける仕組みになっています。
がん検診を受けていたからこそがんを発見することが可能です。
「受ける時間がない」「健康状態に自信があり必要性を感じない」などの意見もありますが、早期に発見すれば種類によって差はあるものの、約9割は治すことができます。
ぜひこの機会にがん検診を受けましょう。
※1 引用：厚生労働省「令和3年度地域保健・健康増進事業報告の概況」令和5年3月30日
肺がん検診で二重読影を行う意味
一人の読影医による単一読影では見落としリスクが高まるため、二重読影が推奨されています。
また、がんは早期に発見されるほど治療成功率が高まります。
二重読影によって、小さな腫瘍や初期のがん病変が見落とされる可能性が低減し、早期発見を促進することが可能です。
二重読影は患者に対して医療の信頼性と安心感を提供し、健康に関する診断プロセスに対する信頼を高める役割を果たします。
患者と医療機関の信頼関係の構築に寄与し、治療効果の向上につながります。
胃がん検診における読影補助認定制度とは？
胃がん検診における読影補助認定制度は、がん健診プログラムにおいて画像診断を行う医師に対して、専門的なサポートと評価を提供する制度です。
胃X線検査の精度向上を図りつつ、チーム医療を推進することを目的として、胃がん検診において専門的な技能を持つ専門技師を養成し、彼らを胃がん検診読影の補助を行う技師として認定する制度を設けています。
この読影補助は胃X線検査の読影において、認定医の指示に基づいて、特定の読影判定基準に従い、技師が読影結果を報告し、読影医の診断を補完するものです。
ただし、胃がん検診の管理区分（精密検査の必要性の判定など）は読影医が行い、最終的な責任は読影医に帰属します。
検診で遠隔読影を導入した事例紹介
YKRメディカルラボでは今までの導入例を幾つか紹介しています。
ご参考になれば幸いです。
関連記事：乳腺超音波検査とマンモグラフィー検査の違い｜仕組み・メリットを解説
YKR medical labo放射線科読影支援サービスの特徴
YKR medical labo「放射線科読影支援サービス」とは、健診機関に特化した読影支援サービスです。
各医療機関、専門担当医制とし読影精度の安定化を実現しています。
また、健診運用に特化した読影基幹システムを採用しているため、読影支援サービスだけにとどまらず、読影依頼から結果内容の院内取込まで読影運用全体を見据えた提案を期待できます。
記事監修者紹介
監修者
顧問医 不破 英登
【経歴】
- 2009 愛知医科大学医学部医学科
- 2009 津島市民病院
- 2011 名古屋第二赤十字病院 放射線科
- 2016 名古屋市立大学大学院医学研究科 放射線医学分野 助教
- 2018 豊田若竹病院 放射線科
- 2019 YKR medical labo株式会社 顧問医就任
- 2021 YKR medical consult 代表就任
【資格】
- 産業医・放射線科診断専門医
DWIBS（ドゥイブス）に欠点はある？費用やPET-CTとの違いを解説
比較的新しい検査方法のひとつですが、メリットや強みばかりとは限らず、弱みがあることも事実です。
本記事では、DWIBS（ドゥイブス）検査はどういった人に適しているのか、気になる費用などもあわせて解説します。
DWIBS（ドゥイブス）検査とは
DWIBS（ドゥイブス）とは、「Diffusion-weighted Whole body Imaging with Background Suppression」の略称であり、日本語では「背景抑制広範囲拡散強調画像」とよばれます。
MRIを用いて全身のがんを診断する検査方法であり、2004年に日本人医師の高原太郎氏によって開発されました。
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DWIBS（ドゥイブス）検査の強みと欠点
がんの検査方法にはDWIBS（ドゥイブス）検査以外にもさまざまな方法があります。
それらと比較した場合、DWIBS（ドゥイブス）検査にはどういったメリット・強みがあるのでしょうか。
また、弱みや欠点についても解説しましょう。
DWIBS（ドゥイブス）検査の強み
DWIBS（ドゥイブス）検査はMRI検査を受診できる方であれば誰でも受けることが可能です。
なお、DWIBS（ドゥイブス）検査が受けられない人の条件は「DWIBS（ドゥイブス）検査はどんな人が受けるべきか」でも紹介します。
DWIBS（ドゥイブス）検査のもう一つの強みとしては、放射線による被ばくの心配がないことが挙げられます。
複数回にわたって検査をする場合でも、被ばくのリスクを考えなくて良いのは大きなメリットといえるでしょう。
DWIBS（ドゥイブス）検査の欠点
DWIBS（ドゥイブス）検査の弱みや欠点としては、検査部位によっては正確な検査結果が得られないことが挙げられます。
がんの診断を行うためには、一般的にPET-CT検査とよばれる手法が採用されますが、DWIBS（ドゥイブス）検査ではPET-CT検査で検出できる腫瘍が写らないケースがあるのです。
特に、肺や心臓などの臓器周辺にできたがんは、DWIBS（ドゥイブス）検査での検出が難しい場合があります。
DWIBS（ドゥイブス）検査のがん発見率
上記でも紹介した通り、DWIBS（ドゥイブス）検査には強みもあれば欠点もあるため、がんを100%の確率で発見できるとは限りません。
また、DWIBS（ドゥイブス）検査によって異常が検知されたとしても、それが必ずしもがんであるとは限らず、単なる炎症や正常な臓器というケースもあるのです。
そのため、DWIBS（ドゥイブス）検査のみをがんの検査に用いるのは得策とはいえず、あくまでも複数の検査方法を用いて総合的に判断する必要があります。
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DWIBS（ドゥイブス）検査とPET-CT検査の違い
がんの検査方法として、従来一般的であったPET-CT検査と、DWIBS（ドゥイブス）検査はどういった違いが見られるのでしょうか。
そもそもPET-CT検査とは、「ブドウ糖類似PET検査薬」ともよばれる放射線薬剤を投与し、がん細胞の形状や広がり具合を調べるPET検査と、X線によって臓器の形状を調べるCT検査を組み合わせた検査方法です。
がん細胞はブドウ糖を多く取り込むという性質があることから、専用の検査薬を用いることでがん細胞を特定します。
これに対しDWIBS（ドゥイブス）検査は、細胞の密集度が高い部分を検出する方法であり、がん細胞が増殖する過程において細胞密度が高くなるという性質を利用しています。
以上のように、それぞれ検査方法の違いがあることから、PET-CT検査ではブドウ糖の代謝が亢進しない胃がんや大腸がん、肝がん、前立腺がんなどについて検出が難しい場合が多いようです。
一方、DWIBS（ドゥイブス）検査の場合は、PET-CT検査が不得意とする前立腺がんや腎がん、尿管がんなどの検出に向いています。
また、PET-CT検査と異なりX線を使用しないため、放射線による被ばくのリスクも少ないことが挙げられるでしょう。
PET-CT検査とDWIBS（ドゥイブス）検査の双方に共通している点としては、小さい腫瘍の段階において検出が困難であることと、胃がんや大腸がんも検出が難しい点が挙げられます。
DWIBS（ドゥイブス）検査に適した人・適さない人
長所もあれば短所もあるDWIBS（ドゥイブス）検査ですが、具体的にどういった人が検査を受けると良いのでしょうか。
また、反対にDWIBS（ドゥイブス）検査を受けるべきではない人の特徴も解説します。
DWIBS（ドゥイブス）検査に適した人
上記のPET-CT検査との違いでも紹介した通り、PET-CT検査が不得意とする前立腺がんや腎がん、尿管がんなど、尿路系のがんが疑われる場合に有効な検査方法といえるでしょう。
また、PET-CT検査ではブドウ糖が含まれた検査薬を使用するため、糖尿病を患っている方は検査そのものを受けられないことがあります。
しかし、DWIBS（ドゥイブス）検査では検査薬を使用しないため、糖尿病患者でも検査が可能です。
DWIBS（ドゥイブス）検査に適さない人
MRI検査では機器の中に強力な磁場が発生するため、ペースメーカーや人工関節、その他インプラントなどが体内に埋め込まれていると検査に影響を及ぼす可能性があります。
また、入れ墨やタトゥーなどがある場合、やけどを引き起こすリスクもあります。
妊娠中の方も胎児への影響が懸念されるため、DWIBS（ドゥイブス）検査は避けたほうが良いでしょう。
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DWIBS（ドゥイブス）検査を受ける時の流れと検査時間
DWIBS（ドゥイブス）検査を受ける場合、原則として検査当日まで食事制限や行動制限は不要です。
検査の流れは医療機関によって多少異なりますが、事前に検査の予約・申し込みを行った後で、当日の予約時間までに来院します。
検査の前に問診票へ記入し、専用の検査着に着替えて順番を待ちます。
MRIの撮影は30分から1時間程度で終わり、検査中の痛みなども一切ありません。
ただし、正確な検査結果を得るためにも、MRIでの撮影中は体を動かさず静止した状態を保っておく必要があります。
検査が終わった後、2〜3週間程度で結果が郵送されてきます。
DWIBS（ドゥイブス）検査にかかる費用
DWIBS（ドゥイブス）検査は人間ドックのオプションとして受けるケースが多く、検査費用は5〜8万円程度が相場となっています。
原則として保険は適用されず自費診療となりますが、人間ドックなどの検査の結果、別途精密検査が必要となった際には保険が適用されるケースもあります。
また、健康保険組合や自治体など、各種団体で人間ドックを受診するにはDWIBS（ドゥイブス）検査の費用を一部負担してくれるケースもあるようです。
まとめ
がんの治療は早期発見が何よりも重要であり、それを実現するためにもさまざまな検査方法を組み合わせて総合的に判断する必要があります。
DWIBS（ドゥイブス）検査は比較的新しい検査方法であり、放射線被ばくのリスクもないため安心して受けられるメリットがあります。
ただし、DWIBS（ドゥイブス）検査の結果だけで判断するのは難しいため、信頼できる医師と相談しながら複数の検査を行い、今後の治療方針も含めて検討していきましょう。
記事監修者紹介
監修者
顧問医 不破 英登
【経歴】
- 2009 愛知医科大学医学部医学科
- 2009 津島市民病院
- 2011 名古屋第二赤十字病院 放射線科
- 2016 名古屋市立大学大学院医学研究科 放射線医学分野 助教
- 2018 豊田若竹病院 放射線科
- 2019 YKR medical labo株式会社 顧問医就任
- 2021 YKR medical consult 代表就任
【資格】
- 産業医・放射線科診断専門医
