遠隔画像診断支援サービスとは？管理加算や施設基準について解説
CTやMRIといった検査機器は、さまざまな病気・ケガの状態を正確に把握するために欠かせません。
しかし、医療画像をもとに診断する専門医も不可欠であり、医師不足によって画像診断ができず医療の質が低下している病院も少なくありません。
このような課題を解決するひとつの手段として、遠隔画像診断が注目されています。
本記事では、遠隔画像診断とは何か、管理加算の算定方法や施設基準、気になる料金相場もあわせて解説します。
目次
遠隔画像診断とは？
遠隔画像診断とは、まず医療機関において撮影されたMRI画像やCT画像、その他さまざまな検診画像のデータをネットワーク回線を経由して診断センターなどへ送信します。
そして、遠隔地から専門医が診断するという仕組み・システムのことです。
通常、MRIやCTで撮影した医療画像は、医療機関に常駐している専門医がその場で診断を行います。
しかしながら、MRIやCTといった高度な医療機器・設備があったとしても、画像診断ができる専門医がいなければ有効に活用することができません。
そこで、遠隔画像診断を活用することで、このような問題を解消できる可能性があるのです。
また、医療画像は機密性の高い情報のため、遠隔画像診断でデータをやり取りする際にはセキュリティが担保されたVPN回線などを使用するのが一般的です。
撮影した医療画像を写真として郵送し、遠方の専門医に診断してもらうという方法もありますが、これは遠隔画像診断とはよばれません。
遠隔画像診断のメリット
遠隔画像診断にはどういったメリットがあるのでしょうか。
画像診断の質が向上する
画像診断には専門的な知識・ノウハウが不可欠であり、特に放射線科専門医が在籍しているかどうかが大きなカギとなります。
内科医や外科医なども画像診断は可能ですが、判断が難しい場合にはMRI画像やCT画像の読影に慣れている放射線科専門医の意見も参考にすることは少なくありません。
遠隔画像診断を活用することで、放射線科専門医が在籍していない医療機関でも遠方の専門医から意見を聞くことができ、より高度な診察が可能になります。
地方の医師の負担軽減
医療業界において医師の人手不足は深刻化しており、特に地方の医療機関では常駐の専門医が不在というケースも少なくありません。
限られた人的リソースのなかで医療体制を確保するためには、医師にかかる負担を軽減することが何よりも重要となります。
遠隔画像診断を活用すれば、医療画像の診断にかかる手間と時間を削減でき、急患や手術オペなど緊急性の高い診療にかける時間を確保しやすくなります。
セカンドオピニオンの質が向上する
過去に受けた検査結果をもとに、当初診断してもらった医師とは別の医師へセカンドオピニオンを依頼する患者も少なくありません。
セカンドオピニオンを依頼する医療機関に放射線科の専門医がいない場合でも、遠隔画像診断によって画像診断の知見・経験が豊富な専門医からアドバイスを受けることができます。
すると、セカンドオピニオンの質が向上します。
読影医不足・不在に対応できる
読影医とは、検査画像をもとに診断を行う専門医のことです。
上記でも紹介した通り、医療画像の読影は内科医や外科医などもある程度は対応することはできます。
しかし、より高度な判断が求められる場合には放射線科の専門医が行います。
読影医は全国的に不足している実情がありますが、遠隔画像診断を活用することで読影医の不足に対応できる可能性があります。
検査装置の稼働率が向上する
MRIやCTといった検査装置の導入には、高額な費用がかかります。
画像診断が可能な専門医が不在のままでは装置の稼働率が下がり、導入や維持管理のためのコストが無駄になってしまいます。
検査装置で撮影した医療画像を遠隔で診断することができれば、医療機関にある高額な検査装置を有効に活用し、稼働率を上げられる可能性があります。
病院機能評価の対象となる
病院機能評価とは、医療機関の管理体制や医療の質そのものを評価する仕組みのことであり、日本医療機能評価機構が実施しています。
一定の水準を満たした医療機関は「認定病院」として評価され、安全性や信頼性を客観的に証明することができます。
病院機能評価においてはさまざまな審査項目がありますが、その中に「画像診断（放射線）部門」の項目内に遠隔読影が含まれ評価対象となっています。
遠隔画像診断の管理加算の仕組み
CTやMRIといった放射線診断にかかる診療報酬は、基本となる読影診断料に加えて画像診断管理加算の算定によって決められます。
算定にはさまざまな基準が定められていますが、大きく分けると施設基準をもとに算定する方法と、遠隔画像診断によって算定する方法の2つがあります。
ただし、企業が提供している遠隔画像診断支援サービスは、診療報酬における算定対象外です。
施設基準による算定
施設基準による画像診断管理加算では、放射線診断の専門医が常駐していることが必須条件として定められています。
加えて「放射線科を標榜している病院であること」や「他の施設に読影または診断を委託していないこと」も条件として定められています。
読影結果が主治医へ報告されていることや、装置の適切な安全管理が行われていることなども算定基準に含まれ、点数が加算されていきます。
遠隔画像診断による算定
放射線診断の専門医が常駐していない医療機関もあります。
その場合、画像の撮影が行われる病院と画像診断が行われる病院が連携する「遠隔画像診断による画像診断管理加算の算定」を活用することで算定が可能です。
遠隔画像診断支援サービスの料金相場
医療機関が遠隔画像診断支援サービスを導入する場合、利用にはどの程度の費用がかかるものなのでしょうか。
基本的な料金体系としては、システム維持費として月額基本料金を支払い、さらに読影の枚数や部位などに応じて1枚あたりの料金が加算されていく仕組みです。
遠隔画像診断支援サービスを提供する企業によっても費用は異なりますが、大まかな相場は以下の通りです。
基本料金
25,000円〜50,000円/月
読影料金
CT画像診断（各部位）：1,500円〜3,000円/件
MRI画像診断（各部位）：2,000円〜3,500円/件
DWIBS画像診断：7,000円〜8,000円/件
また、導入時にかかる初期費用は15万円から40万円程度が相場となっています。
遠隔画像診断支援サービスならYKR medical laboにご相談ください
遠隔画像診断支援サービスを利用するためには、CTやMRIといった医療機器、専用のITシステムや高セキュリティの通信ネットワークなども整備しなければなりません。
現在、サービスの導入を検討している場合には、ぜひ一度YKR medical laboへご相談ください。
YKR medical laboでは医療機関向け遠隔画像診断支援サービスを提供しており、40名以上からなる各診療科の読影医が診断を行います。
CTやMRI画像の診断には、1枚単位で課金されるサービスも少なくありません。
しかし、YKR medical laboではそのような課金の仕組みは採用しておらず、部位やスライス数無制限で依頼が可能です。
また、MRIを活用した最新のがん検査「DWIBS」にも対応しており、DWIBS検査の読影医が不在の医療機関でも高度な医療サービスを提供できます。
まとめ
CTやMRIといった医療機器は、正確な検査・診断を行ううえで欠かせない設備です。
しかし、撮影した画像をもとに診断できる専門医がいなければ、せっかくの設備投資も無駄になってしまいます。
現在、全国的に医師不足は深刻化しており、なかでも放射線科の専門医が常駐していない医療機関は決して珍しくありません。
人手不足のなかでも医療の質を低下させることなく、地域住民の命を守るためにも遠隔画像診断支援サービスの導入は有効な手段といえるでしょう。
これから導入を検討している場合には、YKR medical laboの遠隔画像診断支援サービスをぜひご利用ください。
